その歯並び、実は保険適用かも？医療費控除で矯正費用を賢く取り戻すための全知識

「歯並びを治したいけれど、100万円近い自費診療は手が出せない……」と悩んでいませんか？

実は、特定の条件を満たせば歯列矯正に健康保険が適用されるケースがあることをご存知でしょうか。また、保険が使えない一般的な自費診療であっても、**「医療費控除」**という制度を賢く使えば、実質の負担額を数十万円単位で減らせる可能性があります。

この記事では、お金の不安を解消して理想の笑顔を手に入れるために、知らなきゃ損する「保険適用」と「税金還付」の全知識を分かりやすく解説します。

1. 歯列矯正が「保険適用」になる3つのケース

通常、見た目を整えるための矯正は全額自己負担ですが、厚生労働省が定める以下のケースでは例外的に保険が適用されます。

唇顎口蓋裂（しんがくこうがいれつ）やダウン症候群など、国が指定した60種類以上の先天性の疾患が原因で歯並びに問題がある場合、保険診療として治療が受けられます。

永久歯の前歯が3本以上、骨の中に埋まったまま生えてこないことが原因で噛み合わせが悪くなっているケースです。この場合、歯を引っ張り出す手術とセットでの矯正治療が保険の対象となります。

顎（あご）の骨の形や位置に大きなズレがあり、外科的な手術を必要とするケースです。「受け口がひどくて食べ物がうまく噛めない」「顔のゆがみが著しい」といった状態で、手術を伴う矯正治療を行う場合に適用されます。

【注意！】どこでも受けられるわけではない
保険適用の矯正治療を行うには、国から認められた「指定自立支援医療機関」や「顎口腔機能診断施設」という基準を満たした歯科医院で受診する必要があります。

もし保険適用外だったとしても、医療費控除を利用すれば、納めた税金の一部が戻ってきます。

1年間（1月〜12月）に支払った家族全員の医療費が合計10万円を超えた場合、確定申告をすることで所得税の還付と住民税の減額が受けられる制度です。

大人の矯正は、単に「見た目を綺麗にしたい」という理由だけでは対象外とされることがあります。しかし、**「噛み合わせが悪くて咀嚼に支障がある」「発音がしにくい」**といった健康上の問題を解決するための治療であれば、控除の対象になります。

例えば、年収500万円の人が100万円の矯正費用を支払った場合、所得税と住民税を合わせて約20万円〜30万円程度が軽減される可能性があります。

※収入や家族構成により変動します。

少しでも手元に残るお金を増やすために、以下のポイントを押さえておきましょう。

歯科医院までの電車代やバス代も医療費控除の対象です。領収書が出ない場合は、日時と経路、金額をメモしておくだけでOK。家族が付き添った場合の交通費も認められることがあります。

手元にお金がなくてローンを組んだ場合でも、信販会社が歯科医院に代金を支払った「その年」に全額分を申告できます。月々の返済を待ちながら、先に一括分としての控除を受けられるため、キャッシュフローが楽になります。

医療費控除は、支払った本人でなくても「生計を一にする家族」であればまとめて申告できます。所得税率が高い（収入が多い）人が代表して申告したほうが、還付される金額は大きくなります。

「自分の場合は保険がきくのか？」「医療費控除の対象になるのか？」と迷ったら、以下の手順で進めましょう。

「お金がない」からと歯並びの悩みを放置するのは、健康面でも精神面でもリスクがあります。

保険制度や医療費控除を正しく理解すれば、100万円という数字は決して「手の届かない壁」ではありません。

まずは、お近くの矯正歯科で「自分の歯並びは健康にどう影響しているか」を相談してみることから始めてみませんか？